支援技術部門

臨床検査科

主な業務内容

検体検査

人体から採取される全ての検体(血液・尿・便・喀痰・髄液など)は、臨床検査技師が行います。
採取された検体は、そこから生化学検査・免疫学検査・血液学検査・輸血検査・細菌検査・病理検査などに分類されます。

生化学検査

採取した血液の血清成分中の電解質・無機物質、非蛋白性窒素、脂質、酵素などの成分を検査します。

<主な検査>
総蛋白、アルブミン、総コレステロール、中性脂肪、クレアチニン、BUN, AST, ALT, γ-GTPなど

免疫血清検査

血清中に抗原、抗体ができているか?また、抗原、抗体の量はどれくらいか?を調べる検査です。

『抗原抗体反応』を利用し、感染症・腫瘍マーカー・ホルモンなどを検査します。

<主な検査>
B型肝炎ウイルス、C型肝炎ウイルス、インフルエンザウイルス、腫瘍マーカー、 甲状腺ホルモン、血液型など

血液学検査

赤血球・白血球・血小板などの細胞の増減や、血球の形態学的検査、出血・凝固に関する因子の検査を行い、白血病などの血液疾患や感染症、貧血などを調べる検査です。

<主な検査>
血球数(赤血球・白血球・血小板など)、血色素血液像、骨髄像、凝固検査など

輸血検査・細菌検査・病理検査

輸血検査

輸血を安全に行うため、輸血前に必ず行う検査です。輸血中・後に副作用がないかを調べ、輸血を安全に行うために実施します。

輸血製剤には主に「赤血球製剤」「新鮮凍結血漿(FFP)製剤」「濃厚血小板(PC)製剤」「血漿分画製剤(アルブミンなど)」があり、それぞれ血液型・製剤別に検査が行われます。

<主な輸血検査>
血液型検査(ABO、Rh)・交差適合試験・不規則抗体検査など

細菌検査

細菌検査の仕事は大きく一般菌検査と抗酸菌検査の2つに分けられます。
一般菌検査は、肺炎や下痢の原因菌を調べたり、院内対策上重要な菌を見つける検査です。
抗酸菌検査は、主に結核菌、非結核菌抗酸菌のアビウムやイントラセルラーを見つける検査です。

細菌検査に検体が到着したら顕微鏡検査を実施します。

一般菌検査ではグラム染色。抗酸菌検査ではチールネルゼン染色を実施します。
そして、培養検査、薬剤感受性検査を実施していきます。

抗酸菌検査の場合は、PCR法による遺伝子検査も実施しています。

病理検査

病理検査の仕事は大きく組織診検査と細胞診検査の2つに分けられます。

<組織診検査>
手術または検査の目的で採取された臓器、組織から標本を作製し、病変があるかどうかを検査します。

<細胞診検査>
臓器の粘膜や粘液、痰、胸水、腹水、胃液、尿などには、臓器の剥がれた細胞が混じっています。
これを採取・染色して、顕微鏡で観察し、正常なものと比較する検査が細胞診です。

生理検査

生理検査は患者さんの体に直接触れて行う検査です。
循環器検査・呼吸機能検査・超音波検査・神経検査・脳波検査などに分類されます。

循環器検査

循環器の疾患として心臓疾患(虚血性心疾患・弁膜症・不整脈など)、血管疾患(大動脈瘤・閉塞性動脈硬化症など)、高血圧症に分類されます。
これらの疾患を診断・治療を進めていくために、検査が必要となります。

<主な循環器検査>
心電図検査、ホルター心電図検査・トレッドミル・エルゴメーター検査、ABI検査など

呼吸機能検査

ぜんそく、慢性閉塞性肺疾患(COPD)などの肺疾患が疑われる場合や、手術前に呼吸機能に異常がないか調べる場合などに行う検査です。
また、緊急時には動脈血液中のPH・酸素分圧・二酸化炭素分圧・酸素飽和度などのガス分析を行い、酸素投与など適切な処置に必須です。

<主な呼吸機能検査>
肺活量・努力性肺活量・1秒率・血液ガス分析など

超音波検査

超音波(耳で聞こえる音よりも周波数が高い音)を用いて体の内部を観察する検査です。

生体内に超音波を発射すると、臓器・組織から反射(エコー)が返ってくる性質を利用して検査を行っています。生体内のほぼ全ての臓器が検査可能で、腫瘍をはじめとする病変の有無や治療の効果判定にも有用です。

<主な超音波検査>
消化器エコー(肝臓・胆嚢・腎臓・脾臓・膵臓など)、心臓エコー、血管エコー(動・静脈、頸動脈)、体表エコー(乳腺・甲状腺など)など

検体採取

臨床検査技師は医師の具体的指示を受けて採血業務を行う事が認められています。
臨床検査技師が採血を行う事で、採血管の種類・量の精度向上や検体の迅速な処理が期待されており、我々も積極的な採血業務への参画を進めています。

さらに今年度、新たにインフルエンザ等のウイルス検査や、微生物検査などの細菌検査における検体採取業務も新たに追加され、現在臨床検査技師の業務業務拡大を計画しています。

検体採取から検査まで臨床検査技師が行う事で、検査精度のさらなる向上と医師・看護師の業務軽減にも繋がり、それぞれ専門分野での業務により専念できる事も期待されます。

お問い合わせ先
0570-01-1114